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3. 最長20年間のキャッシュフローを自動計算！税金の影響もしっかり計算！

　不動産投資では、購入初期だけでなく、保有期間中や売却時の税引前・税引後キャッシュフローをしっかりと把握することが重要です。課税所得に対する税金（所得税・住民税）は、ある意味、不動産投資における最大コストとなり得るものです。キャッシュフロー計算でこれを無視してしまっては、何の意味もありません。

　不動産投資DCF法レバレッジ方程式では、毎年の収入・支出や売却時の条件を柔軟に設定することによって、様々なケースにおけるキャッシュフローを瞬時に計算することが出来ます。
　例えば、次のように保有期間を5年、10年、15年と変化させると、それに応じて瞬時に分析結果サマリーのキャッシュフロー表が変化します。（保有期間は1年から20年まで、1年単位で自由に設定可能です。なお、「不動産投資DCF法レバレッジ方程式コーポレートエディション」では、保有期間を1年から30年まで設定可能です。）

不動産投資DCF法レバレッジ方程式－キャッシュフロー計算表

　運営期間中のシミュレーションでは税引前キャッシュフローが十分に出ているように見えても、所得税・住民税等を支払った後は、手元に残るのはわずかであったり、税引前キャッシュフローだけで計算した投資資金回収期間が、税引後キャッシュフローで計算すると大きく異なる結果が出たりするケースもあります。更に、売却時には譲渡所得税が発生します。
　不動産投資DCF法レバレッジ方程式では、税金の影響もしっかりとキャッシュフロー計算に反映させます。

　また、分析結果サマリーのグラフも、キャッシュフロー表と同様に、表示内容が瞬時に変化します。

不動産投資DCF法レバレッジ方程式－分析結果グラフ

　・左上・・・投資期間全体の税引前・税引後キャッシュフロー
　・右上・・・NOI(純営業収益)・ADS(年間元利返済額)・DCR(借入償還余裕率)
　・左下・・・GPI(総潜在収入)・OPEx＋ADS(運営費＋年間元利返済額)・BER(損益分岐入居率)
　・右下・・・NPV(正味現在価値)・IRR(内部収益率)・期待収益率(割引率)の関係

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